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最終更新日2022年06月10日
法人番号2011101011783
証券番号8023
松山晃一郎（1965年11月16日）。1988年、大興電子通信株式会社入社。2004年、同社流通営業部長。2009年、同社関西支店長。2012年、同社公共システム本部副本部長。2013年、同社執行役員公共ビジネス統括本部長。2015年、同社上席執行役員CCOコーポレート本部長。2016年、同社副社長執行役員COO経営革新本部長。2016年、同社代表取締役社長COO経営革新本部長。2018年、同社代表取締役社長COO。2018年、同社代表取締役社長CEO兼COO(現任)。
岡田憲児（1960年08月29日）。1984年、大興電子通信株式会社入社。2010年、同社執行役員名古屋支店長。2012年、同社執行役員産業ビジネス統括本部長兼流通ビジネス本部長。2012年、同社取締役執行役員産業ビジネス統括本部長兼流通ビジネス本部長。2014年、同社取締役上席執行役員産業ビジネス統括本部長兼流通ビジネス本部長。2015年、同社取締役上席執行役員インフラビジネス本部長兼ネットワークビジネス統括部長。2017年、同社取締役上席執行役員インフラビジネス本部長兼エリア営業本部長。2017年、同社取締役常務執行役員インフラビジネス本部長兼エリア営業本部長。2018年、同社取締役常務執行役員マーケティング本部長。2019年、同社取締役専務執行役員マーケティング本部長。2020年、同社取締役専務執行役員(現任)。
園田信裕（1960年10月01日）。1983年、大興電子通信株式会社入社。2006年、同社製造ソリューション統括部第二システム部長。2007年、同社製造ソリューション統括部長。2010年、同社システムソリューション本部長。2014年、同社執行役員産業ビジネス統括本部システム品質統括責任者兼流通ビジネス本部副本部長。2014年、同社執行役員SEイノベーション本部副本部長。2016年、同社執行役員SEイノベーション本部長。2017年、同社上席執行役員SEイノベーション本部長。2018年、同社取締役上席執行役員SEイノベーション本部長。2020年、同社取締役常務執行役員SEイノベーション本部長。2021年、同社取締役常務執行役員(現任)。
佐藤克己（1965年02月17日）。1987年、大興電子通信株式会社入社。2004年、同社産業営業統括部製造営業部長。2007年、同社製造営業統括部長。2010年、同社首都圏営業本部副本部長兼製造営業統括部長。2012年、同社名古屋支店長。2015年、同社執行役員名古屋支店長。2017年、同社上席執行役員製造ビジネス本部長。2019年、同社取締役上席執行役員製造ビジネス本部長。2021年、同社取締役上席執行役員インフラビジネス本部長(現任)。
関高志（1966年08月23日）。1990年、大興電子通信株式会社入社。2008年、同社流通ソリューション統括部第一システム部長。2012年、同社リテールビジネス統括部長代理。2014年、同社リテールビジネス統括部統括部長代理兼システム部長兼産業ビジネス統括本部システム品質責任者。2017年、同社SEイノベーション本部副本部長兼流通サービスシステム部長。2020年、同社執行役員SEイノベーション本部副本部長。2021年、同社執行役員SEイノベーション本部長。2021年、同社取締役執行役員SEイノベーション本部長。2022年、同社取締役上席執行役員SEイノベーション本部長(現任)。
小関雄一（1964年03月12日）。1986年、富士通株式会社入社。2004年、同社マーケティング本部企画部担当部長。2008年、同社ソリューション事業推進本部グループ経営推進室長。2015年、同社インテグレーションサービス部門ビジネスマネジメント本部長。2016年、同社執行役員営業部門ビジネスマネジメント本部長。2018年、大興電子通信株式会社取締役(現任)。2019年、富士通株式会社理事営業部門ビジネスマネジメント本部長。2020年、同社理事JAPANリージョンビジネスマネジメント本部長。2021年、同社執行役員常務ビジネスマネジメント本部長。2022年、同社執行役員EVPビジネスマネジメント本部長(現任)。
澤谷由里子（1962年09月23日）。1987年、日本IBM株式会社入社。2010年、独立行政法人科学技術振興機構問題解決型サービス科学プログラムフェロー。2013年、早稲田大学研究戦略センター教授。2015年、東京工科大学大学院バイオ・情報メディア研究科アントレプレナー専攻教授早稲田大学大学院経営管理研究科非常勤講師(現任)。2018年、名古屋商科大学大学院ビジネススクール教授(現任)。2018年、大興電子通信株式会社取締役(現任)。2020年、藤久株式会社社外取締役。2021年、同社社外取締役(監査等委員)。2022年、藤久ホールディングス株式会社社外取締役(監査等委員)(現任)。
岡田登志夫（1958年10月26日）。1982年、株式会社キーエンス入社。2001年、株式会社イプロス代表取締役社長。2019年、大興電子通信株式会社取締役(現任)。2020年、株式会社MITOS代表取締役(現任)。
山寺光（1957年03月27日）。1979年、大興電子通信株式会社入社。2005年、同社執行役員営業統括本部業種営業本部長。2007年、同社上席執行役員産業ビジネス本部長。2007年、同社取締役上席執行役員産業ビジネス本部長。2008年、同社取締役上席執行役員第一営業本部長。2008年、同社取締役上席執行役員第一営業本部長兼企画推進本部長。2010年、同社取締役上席執行役員企画管理本部長。2010年、同社取締役執行役員企画管理本部長。2011年、同社取締役執行役員システムソリューション本部長。2013年、同社取締役上席執行役員コーポレート本部長。2013年、同社取締役上席執行役員。2015年、同社常勤監査役。2021年、同社取締役(常勤監査等委員)(現任)。
樋口千鶴（1967年03月27日）。2007年、弁護士登録(東京弁護士会)上條・鶴巻法律事務所入所(現任)。2018年、大興電子通信株式会社監査役。2021年、同社取締役(監査等委員)(現任)。
小野弘之（1954年08月10日）。1978年、富士通株式会社入社。2011年、同社執行役員社会基盤ソリューションビジネス副グループ長。2013年、同社執行役員常務公共・地域営業グループ長。2014年、大興電子通信株式会社取締役。2015年、富士通株式会社執行役員専務国内営業部門長兼テクニカルコンピューティング・ソリューション事業本部、特機システム事業本部、未来医療開発センター担当。2018年、株式会社富士通マーケティング(現富士通Japan 株式会社)代表取締役会長。2021年、同社取締役(監査等委員)(現任)。
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主に富士通株式会社の情報通信機器の販売や設計、施工ならびに保守を行い、OA機器や電子計算機、電子通信設備などを取り扱う。また、電子計算機の販売仲介も手掛け...
土木用をはじめ、建築用や荷役用および船舶用金物などの製造、仕入卸売を手掛ける。さらに、鋼材や溶接資材ならびに鋲螺や電設資材も取り扱う。主な製品として、環境...
24時間365日のファシリティやセキュリティを提供するデータセンターを運営しており、システムインテグレーションによる情報戦略を提案する。データセンターの運...
ディープラーニングやAIといった最新技術を活用し、自動運転支援システムの開発や設計を行う。また、音声合成技術を活用し音声翻訳のソフトウェア、システムなどの...
「テクノロジー・インベンター」 として、高性能ソフトウェアの開発を手掛ける。セキュリティをはじめ、品質向上支援ツールや車載機器開発テストツールおよび脆弱性...
アプリケーションソフトウエア「Mastercam」「NCVIEW」の販売等を行う。その他、汎用CADソフトウエアやCAMソフトウエアをベースとしたアプリケ...
カウネット事業として、コピー用紙やファイル及びOAやパソコン用品、オフィス家具などの通信販売やECサイトにおける販売を手掛ける。また、音声認識ソフトウェア...
インサータならびにソーター等の輸入、販売および開発や、ソフトウェアツールの販売を行っている。郵便物の封入に用いられる設備機械に加え、インハウスオペレーショ...
主に富士通株式会社の情報通信機器の販売や設計、施工ならびに保守を行い、OA機器や電子計算機、電子通信設備などを取り扱う。また、電子計算機の販売仲介も手掛け...
ガス機器工事用治具および配管補修用品などのガス工事関連商品や、ケーブル接続材および防水装置やゴム栓などの電気工事関連商品の卸売を行う。また、車体および台車...
大気用ウエハ搬送装置や真空用ウエハ搬送装置などの半導体製造ライン専用機器の製造および販売を行う。取り扱い製品には「ACE EFEM」などのEFEMのほか、...
文書などのデジタル化用機器をはじめ、デジタルアーカイブならびにスキャナーなどの情報システム関連機材の販売および保守を手がける。さらに、情報のデジタル化なら...
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企業説明会や広告、音楽、映画などの映像・音声コンテンツをインターネットを通じてライブ・オンデマンド配信する。また、動画ストリーミング配信用の機能を備えた「...
携帯端末向けソフトウエア開発やモバイル・医療・車載などの組込みソフトウエア開発、モバイル機器などの検証を手掛ける。ソリューションサービスとしてはQtクロス...
ルータ・スイッチ・無線LAN・DNS・DHCPなどのネットワーク製品の販売および企業内情報通信システムやインフラの設計、構築を行う。また、「Nozomi ...
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300億円
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※Baseconnectで保有している主要対象企業の売上高データより算出
大興電子通信株式会社が本社を構える東京都では、約670社のIT業界の会社の企業が上場しています。
大興電子通信株式会社が本社を構える東京都には、Webシステム開発、ネットワーク構築、Webマーケティング支援事業の企業が多く存在しています。
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