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最終更新日2022年07月16日
法人番号9010401018458
証券番号9682
西田公一（1956年01月24日）。2001年、株式会社エヌ・ティ・ティ・データ金融システム事業本部企画部長。2003年、同社金融システム事業本部副事業本部長。2004年、同社リージョナルバンキングシステム事業本部副事業本部長同社総合バンキングビジネスユニット長。2005年、同社執行役員同社リージョナルバンキングシステム事業本部長。2009年、株式会社ＤＴＳ取締役副社長。2010年、同社代表取締役社長。2021年、同社代表取締役会長(現任)。
北村友朗（1964年09月24日）。2003年、株式会社エヌ・ティ・ティ・データビジネス開発事業本部部長。2009年、同社ビジネスソリューション事業本部データセンタビジネスユニット長。2012年、同社基盤システム事業本部データセンタビジネスユニット長。2015年、株式会社エヌ・ティ・ティ・データ東海代表取締役社長。2018年、株式会社エヌ・ティ・ティ・データ執行役員ビジネスソリューション事業本部長株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート取締役。2020年、株式会社ＤＴＳ取締役副社長執行役員。2021年、同社代表取締役社長(現任)同社デジタルソリューション事業本部長(現任)。
坂本孝雄（1961年01月04日）。1987年、株式会社ＤＴＳ入社。2004年、同社コーポレートスタッフ本部企画部長。2007年、同社執行役員。2009年、同社取締役。2013年、同社人事部長。2014年、株式会社MIRUCA代表取締役社長。2016年、同社常務取締役。2019年、同社取締役常務執行役員(現任)。2020年、株式会社DTSパレット取締役(現任)。2020年、日本SE株式会社取締役(現任)。
竹内実（1961年06月21日）。1985年、株式会社ＤＴＳ入社。2007年、同社金融システム事業本部長。2007年、同社執行役員。2010年、同社取締役。2016年、同社常務取締役逓天斯(上海)軟件技術有限公司董事長(現任)。2017年、DTSSOFTWAREVIETNAMCO.,LTD.会長(現任)。2018年、DTSAmerica Corporation 取締役会長(現任)。2019年、大連思派電子有限公司董事長(現任)。2019年、同社取締役常務執行役員(現任)。2019年、株式会社思派電子ジャパン代表取締役会長(現任)。2019年、Nelito Systems Limited 取締役会長(現任)。
小林浩利（1960年09月04日）。1980年、株式会社ＤＴＳ入社。2008年、同社コーポレートスタッフ本部企画部長。2010年、同社執行役員。2014年、横河ディジタルコンピュータ株式会社取締役アートシステム株式会社取締役。2016年、デジタルテクノロジー株式会社代表取締役社長(現任)。2016年、同社総務部長。2016年、同社取締役(現任)。2019年、同社ICS事業本部長(現任)。2020年、同社上席執行役員(現任)。
浅見伊佐夫（1964年10月20日）。1987年、株式会社ＤＴＳ入社。2010年、同社企画部長。2012年、同社執行役員。2013年、同社iCT事業本部エンベデッドシステム事業部長。2014年、横河ディジタルコンピュータ株式会社取締役アートシステム株式会社取締役。2015年、同社代表取締役社長。2017年、株式会社DTSインサイト代表取締役社長(現任)。2019年、同社取締役(現任)。2020年、同社上席執行役員(現任)同社法人ソリューション事業本部長(現任)。
萩原忠幸（1955年10月11日）。2000年、株式会社富士銀行IT推進部ITプロジェクト推進室長。2002年、株式会社みずほコーポレート銀行IT・システム統括部副部長。2006年、株式会社みずほ銀行執行役員IT・システム統括部長。2006年、株式会社ＤＴＳ取締役(2010年6月退任)。2009年、株式会社みずほ銀行常務取締役。2011年、株式会社みずほ銀行常務執行役員(2011年6月退任)。2011年、同社理事(2012年6月退任)。2012年、同社取締役(現任)株式会社アヴァンティスタッフ代表取締役社長(2019年1月退任)。2013年、芙蓉オートリース株式会社社外監査役(2017年6月退任)。2020年、東京建物不動産販売株式会社社外監査役(現任)。
平田正之（1947年07月30日）。1998年、日本電信電話株式会社グループ企業本部経営管理部長。1999年、同社第四部門長(2000年6月退任)。2000年、株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ取締役関連企業部長。2001年、同社常務取締役財務部長。2004年、同社代表取締役副社長国際事業本部長(2008年6月退任)。2008年、株式会社情報通信総合研究所代表取締役社長(2013年6月退任)。2013年、同社相談役株式会社スカパーJSATホールディングス社外取締役(2016年6月退任)。2014年、株式会社情報通信総合研究所顧問。2015年、株式会社中広社外取締役(2019年6月退任)株式会社ＤＴＳ取締役(現任)。2016年、株式会社情報通信総合研究所シニアフェロー(現任)。
宍戸信哉（1948年09月29日）。1998年、住宅金融公庫システム部長。2001年、同社大阪支店長。2003年、同社理事(2007年3月退任)。2007年、株式会社エイチ・ジイ・エス専務取締役(2011年3月退任)。2007年、株式会社住宅債権管理回収機構代表取締役社長(2011年3月退任)。2011年、独立行政法人住宅金融支援機構理事長(2015年3月退任)。2015年、学校法人東北学院評議員(2019年3月退任)。2016年、株式会社エスクロー・エージェント・ジャパン取締役(2019年5月退任)。2019年、株式会社ＤＴＳ取締役(現任)。2020年、髙松建設株式会社取締役(現任)。
山田伸一（1952年02月25日）。2003年、株式会社エヌ・ティ・ティ・データ取締役ビジネス開発本部副事業本部長。2004年、同社取締役ビジネス開発事業本部長。2005年、同社執行役員基盤システム事業本部長。2007年、エヌ・ティ・ティ・データ先端技術株式会社代表取締役社長(2011年6月退任)株式会社エヌ・ティ・ティ・データ常務執行役員基盤システム事業本部長兼技術開発本部長。2009年、同社代表取締役常務執行役員基盤システム事業本部長兼技術開発本部長。2009年、同社代表取締役常務執行役員STカンパニー長兼SIコンピテンシー本部長兼技術開発本部長(2011年6月退任)。2011年、NTTソフトウェア株式会社代表取締役社長(2017年3月退任)。2017年、NTTテクノクロス株式会社取締役(2017年6月退任)。2017年、同社特別顧問(2018年6月退任)。2020年、株式会社ＤＴＳ取締役(現任)。
赤松謙一郎（1957年06月09日）。2002年、三井アセット信託銀行株式会社信託業務部長。2007年、同社大阪支店営業第二部長。2011年、株式会社ＤＴＳ金融事業本部副本部長。2012年、同社執行役員。2014年、同社第二金融事業本部長。2016年、同社社会事業本部長。2017年、同社常勤監査役(現任)。2018年、デジタルテクノロジー株式会社監査役(現任)。2018年、株式会社DTSインサイト監査役(現任)。2020年、株式会社九州DTS監査役(現任)。
行本憲治（1949年04月10日）。1974年、Price Waterhouse 公認会計士事務所入所。1977年、公認会計士登録。1992年、青山監査法人代表社員。2000年、中央青山監査法人代表社員。2007年、新日本監査法人シニアパートナー(2010年6月退所)。2010年、行本憲治公認会計士事務所所長(現任)株式会社アルファーアソシエーツ取締役(現任)。2010年、共同ピーアール株式会社社外監査役(2021年3月退任)。2016年、株式会社ＤＴＳ監査役(現任)。
石井妙子（1956年05月07日）。1986年、弁護士登録(第一東京弁護士会所属)和田良一法律事務所入所。1992年、太田・石井法律事務所開設副所長(現任)。1998年、東京地方裁判所民事調停委員(現任)。2003年、総務省人事・恩給局公務員関係判例研究会(現:内閣官房内閣人事局公務員関係判例研究会)会員(現任)。2004年、株式会社ふるさとサービス社外監査役(現任)。2007年、国土交通省中央建設工事紛争審査会特別委員(現任)。2008年、早稲田大学大学院法務研究科(法科大学院)非常勤講師。2014年、データリンクス株式会社社外監査役。2018年、株式会社ＤＴＳ監査役(現任)日本電気株式会社社外監査役(現任)。
竹井豊（1955年10月23日）。1999年、三井信託銀行株式会社難波支店長。2000年、中央三井信託銀行株式会社難波支店長。2000年、同社日本橋営業第六部長。2001年、同社浦和支店長。2002年、同社仙台支店長。2003年、同社証券代行部長。2007年、同社執行役員証券代行部長(2009年5月退任)。2009年、東京証券代行株式会社取締役社長(2017年3月退任)。2017年、富士シティオ株式会社顧問。2017年、同社取締役。2018年、同社常務取締役(2019年5月退任)。2019年、東京証券代行株式会社顧問(2020年10月退任)。2019年、株式会社ＤＴＳ監査役(現任)。2021年、公益財団法人公益法人協会主任研究員。2021年、同協会調査部長(現任)。
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情報システムの開発や導入支援および運用や保守などを手がける。主に、銀行や証券会社などの金融分野および年金機構や自治体などの公共分野の顧客に対して勘定系シス...
既存のITやプライベートクラウドおよびパブリッククラウドと自社のサーバーを組み合わせインフラの変革を行う。またパソコン・プリンターなどのコンピューター周辺...
金融機関から小売・製造業界までの業務をサポートするためのシステム開発やコンサルティングを行っている。また、システムの設計ならびに開発から運用、保守までを手...
金融業や保険業向けのシステム、報道システム、通信システムの開発を行う。また、製品受給および生産管理、受発注の管理など商業や製造業向けのシステムの開発も手が...
アナログIC等の半導体製品や水晶デバイスなどの電子部品、ならびに産業用機器などのシステム機器を販売する。また、航空宇宙機器や情報通信機器に加えて、研究開発...
「IBM Watson」をもとにしたAIやクラウド・プラットフォームの開発を行う。また、クラウドサービス「Red Hat」の提供やストレージ管理ソフト「I...
クライアント企業と業務提携をおこない、営業や販促の強化のためのコンサルティングを請け負う。さらに新しい商品やプロジェクトのプロモーションの企画もおこなう。...
製造業向けに、作業員の危険感知や製品の外観検査など、AIを活用した画像処理システムの開発を行う。また、AIの処理が可能なエッジデバイスといった、ハードウェ...
情報システムの開発や導入支援および運用や保守などを手がける。主に、銀行や証券会社などの金融分野および年金機構や自治体などの公共分野の顧客に対して勘定系シス...
カワニシホールディングスのグループ会社で、病院及び医院へ医療器材の卸売を手掛ける。各医療分野の専門人材による営業活動を行うほか、情報システムやメンテナンス...
国内において新薬の臨床試験受託や医薬品販売支援などを行い、海外への事業展開も積極的に行っている。子会社のイーピーエス株式会社は医薬品開発支援サービスなどを...
企業や官公庁および自治体等を対象に、情報通信ネットワークシステムの企画やコンサルティング、設計ならびに施工管理、現地調整、運用、保守および機器販売などを手...
情報システムの開発や導入支援および運用や保守などを手がける。主に、銀行や証券会社などの金融分野および年金機構や自治体などの公共分野の顧客に対して勘定系シス...
アナログIC等の半導体製品や水晶デバイスなどの電子部品、ならびに産業用機器などのシステム機器を販売する。また、航空宇宙機器や情報通信機器に加えて、研究開発...
架空送電線設備や地中送電設備、変電設備といった設備や配電線設備などの電力工事、一般電気工事、情報通信工事、プラント・空調工事といった設備工事を行う。また、...
会計事務所および、地方公共団体向けの情報サービスをメイン事業として行う。 情報サービスの内容は、TKCによるデータセキュリティーなどコンピュータ・サービス...
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※Baseconnectで保有している主要対象企業の売上高データより算出
株式会社ＤＴＳが本社を構える東京都では、約500社のコンサルティング業界の会社の企業が上場しています。
株式会社ＤＴＳが本社を構える東京都には、Webマーケティング支援、マーケティング支援、セミナー運営事業の企業が多く存在しています。
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