×
最終更新日2022年06月22日
法人番号6010001034882
証券番号3105
河田正也（1952年04月20日）。1975年、日清紡ホールディングス株式会社入社。2006年、執行役員人事本部長。2007年、経理本部副本部長(兼務)。2007年、取締役執行役員。2008年、事業支援センター副センター長。2009年、日清紡ブレーキ株式会社代表取締役社長。2010年、同社取締役常務執行役員。2011年、同社経営戦略センター副センター長、新規事業開発本部長(兼務)日清紡ケミカル株式会社代表取締役社長。2012年、同社取締役専務執行役員日清紡メカトロニクス株式会社代表取締役社長。2013年、同社代表取締役社長。2019年、同社代表取締役会長。2022年、同社取締役会長(現職)。
村上雅洋（1958年09月07日）。1982年、日清紡ホールディングス株式会社入社。2008年、執行役員経営戦略センターコーポレートガバナンス室長、事業支援センター人財・総務室長(兼務)、不動産事業部長(兼務)。2009年、事業支援センター副センター長(兼務)、経営戦略センター経営戦略室長(兼務)、事業支援センター財経・情報室長(兼務)。2010年、取締役執行役員、事業支援センター長(兼務)。2012年、不動産事業管掌(兼務)。2012年、取締役常務執行役員、経営戦略センター副センター長(兼務)。2014年、経営戦略センター長(兼務)。2015年、取締役専務執行役員。2016年、代表取締役専務執行役員。2018年、代表取締役副社長。2019年、代表取締役社長(現職)。
小洗健（1959年04月05日）。1982年、日本無線株式会社入社。2010年、同社研究開発本部技術開発部長。2011年、同社研究開発本部研究所長。2012年、同社執行役員研究開発本部長。2012年、同社執行役員研究所長。2017年、同社執行役員技術本部副本部長。2017年、同社取締役執行役員、技術本部長兼研究開発統括。2019年、同社取締役執行役員、技術開発本部長兼新規事業開発統括。2020年、同社代表取締役社長(現職)。2021年、日清紡ホールディングス株式会社取締役専務執行役員。2022年、同社代表取締役専務執行役員(兼務、現職)。
田路悟（1957年12月12日）。1981年、株式会社リコー入社。2008年、同社電子デバイスカンパニー画像LSI開発センター所長。2014年、同社グループ理事兼電子デバイス事業部副事業部長。2014年、リコー電子デバイス株式会社取締役。2015年、株式会社リコーグループ執行役員リコー電子デバイス株式会社代表取締役社長。2018年、新日本無線株式会社取締役。2021年、日清紡ホールディングス株式会社執行役員。2022年、同社常務執行役員日清紡マイクロデバイス株式会社代表取締役社長(現職)。2022年、同社取締役常務執行役員(兼務、現職)。
馬場一訓（1959年09月01日）。1983年、日清紡ホールディングス株式会社入社。2009年、執行役員経営戦略センターコーポレートガバナンス室長、事業支援センター人財・総務室長(兼務)。2013年、事業支援センター副センター長。2014年、取締役執行役員日清紡テキスタイル株式会社代表取締役社長。2016年、同社常務執行役員。2019年、同社取締役常務執行役員(現職)、経営戦略センター長(現職)。
石井靖二（1964年12月25日）。1988年、日清紡ホールディングス株式会社入社。2011年、日清紡ブレーキ株式会社執行役員摩擦材製造部長。2013年、同社常務執行役員戦略室長、生産部門長(兼務)、生産技術部長(兼務)。2013年、同社取締役常務執行役員。2015年、同社ブレーキ開発部長。2015年、同社取締役副社長。2015年、同社執行役員。2017年、日清紡ブレーキ株式会社代表取締役社長(現職)。2019年、同社取締役執行役員(兼務、現職)。
塚谷修示（1962年09月06日）。1986年、日清紡ホールディングス株式会社入社。2014年、事業支援センター財経・情報室財経グループ担当部長。2015年、事業支援センター財経・情報室長。2018年、執行役員。2020年、取締役執行役員(現職)。2020年、経営戦略センター財経・情報室長(現職)。
多賀啓二（1950年07月25日）。1973年、日本開発銀行(現株式会社日本政策投資銀行)入行。1999年、同行都市開発部長。2002年、同行総務部長。2004年、同行理事。2008年、同行取締役常務執行役員。2009年、株式会社東京流通センター代表取締役副社長株式会社テーアールシーサービス代表取締役社長。2013年、株式会社東京流通センター代表取締役社長株式会社テーアールシーサービス取締役。2017年、DBJアセットマネジメント株式会社取締役会長。2018年、同社顧問。2019年、日清紡ホールディングス株式会社社外取締役(現職)。
藤野しのぶ（1957年07月13日）。1987年、株式会社菱化システム入社。2003年、カウンセラー事務所開業(現職)。2015年、日清紡ホールディングス株式会社社外取締役(現職)。
八木宏幸（1956年06月09日）。1981年、検事任官。2007年、東京地方検察庁特別捜査部長。2015年、東京地方検察庁検事正。2016年、最高検察庁次長検事。2018年、東京高等検察庁検事長。2019年、弁護士登録(現職)。2019年、公益財団法人国際研修協力機構(現公益財団法人国際人材協力機構)理事長(現職)。2020年、日清紡ホールディングス株式会社社外取締役(現職)。
中馬宏之（1951年04月03日）。1984年、米国南イリノイ大学カーボンデール校経済学部助教授。1985年、東京都立大学経済学部助教授。1992年、一橋大学大学院経済学研究科・経済学部助教授。1993年、一橋大学大学院経済学研究科・経済学部教授。1999年、一橋大学イノベーション研究センター教授。2000年、米国エール大学経済学部客員教授。2000年、独立行政法人経済産業研究所ファカルティフェロー。2004年、文部科学省科学技術政策研究所(現科学技術・学術政策研究所)客員総括主任研究官。2012年、一橋大学大学院商学研究科・商学部教授/イノベーション研究センター教授。2014年、成城大学社会イノベーション学部・研究科教授(現職)。2015年、一橋大学名誉教授。2015年、独立行政法人経済産業研究所ファカルティフェロー。2020年、日清紡ホールディングス株式会社社外取締役(現職)。
谷奈穂子（1955年01月04日）。1978年、サントリー株式会社入社。1980年、株式会社マーコム・インターナショナル入社。1985年、SEMIジャパン入職。2001年、株式会社セミコンダクタポータル入社。2002年、同社代表取締役。2007年、同社代表取締役社長(現職)。2021年、日清紡ホールディングス株式会社社外取締役(現職)。
木島利裕（1956年07月04日）。1979年、日清紡ホールディングス株式会社入社。2007年、執行役員紙製品事業本部副本部長。2009年、日清紡ペーパープロダクツ株式会社取締役執行役員、事業統括本部長、洋紙事業本部長。2010年、同社執行役員新規事業開発本部副本部長日清紡ケミカル株式会社取締役専務執行役員。2012年、同社取締役副社長。2013年、同社取締役執行役員、新規事業開発本部長日清紡ケミカル株式会社代表取締役社長。2016年、同社常務執行役員。2019年、同社常勤監査役(現職)。
大本巧（1955年05月30日）。1978年、日清紡ホールディングス株式会社入社。2007年、経理本部財務部長経理部長。2010年、事業支援センター財経・情報室長。2015年、同社常勤監査役(現職)。
山下淳（1958年03月05日）。1988年、弁護士登録(現職)田中・高橋法律事務所入所。2001年、クリフォードチャンス法律事務所外国法共同事業入所。2011年、KLGates 外国法共同事業法律事務所入所。2014年、ゾンデルホフアインゼル法律特許事務所入所(現職)。2019年、日清紡ホールディングス株式会社社外監査役(現職)。
渡邊充範（1957年07月11日）。1980年、四国化成工業株式会社入社。2002年、同社経営企画室長。2013年、同社執行役員。2014年、同社取締役執行役員、経営企画・秘書統括(兼務)。2016年、同社取締役執行役員、経営企画統括。2017年、同社取締役執行役員、企画・管理担当補佐。2018年、同社取締役執行役員、大阪支社長。2019年、日清紡ホールディングス株式会社社外監査役(現職)。2019年、四国化成工業株式会社取締役常務執行役員(現職)、企画本部長・事業企画室長。2020年、同社企画本部長・新規事業部長。2021年、同社企画本部長(現職)。
| 2008 | |
|---|---|
|
company
300億円
|
|
|
company
|
|
|---|---|
|
40%
|
|
|
company300人
|
|
スイスに本社を置くVeeam Software社の日本法人として、同社が手掛けるプラットフォーム「Veeam」の日本市場での販売を担う。「Veeam」は企...
日清紡グループを統括する事業持株会社。「日本無線株式会社」、「新日本無線株式会社」、「日清紡ブレーキ株式会社」、「日清紡メカトロニクス株式会社」、「日清紡...
東京都中央区に事業拠点を構え、システムインテグレーション事業を手掛ける。また、アウトソーシング事業の受託業務を行う。その他、通信事業の受託および取次販売を...
オフィス経営に関するトータルサポートを行っている。複合機やUTM、タブレットやビジネスフォンを卸売するソリューション事業のほか、「しず光Net」への移行を...
電話設備の専門業者として創立以来、音響・映像、消防施設、無線、コンピューターなどの情報通信・弱電分野を網羅する事業を展開する。例としては、大学の自動火災報...
昭和電線HLD傘下の電線メーカーである。消防用ケーブル・通信用ケーブル・光ファイバーケーブルの製造・販売が主。他にコネクタ付属品、デバイス関連の機器加工品...
中堅電線メーカーとして、FAロボット電線、通信ケーブル、電力ケーブル、産業機器やネットワーク機器等を主力としている。2014年12月には協同開発のケーブル...
フジクラ連結対象の中堅総合電線メーカー。次世代インフラ、住宅関連、メガソーラー関連、光コネクター付コードに注力している。県の「仕事と子育て両立モデル企業」...
| 2008 | |
|---|---|
|
company
300億円
|
|
※Baseconnectで保有している主要対象企業の売上高データより算出
より多くの企業情報を閲覧するにはMusubuをご利用ください
Baseconnectで閲覧できないより詳細な企業データは、
別サービスの営業リスト作成ツール「Musubu」で閲覧・ダウンロードできます。
まずは無料でご利用いただけるフリープランにご登録ください。
クレジットカード等の登録不要、今すぐご利用いただけます。
