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最終更新日2022年08月16日
法人番号8011501009422
証券番号3863
馬城文雄（1953年03月03日）。1975年、十條製紙株式会社入社。2001年、日本製紙株式会社原材料本部林材部長。2004年、同社原材料本部長代理。2006年、同社取締役原材料本部長代理。2007年、同社取締役八代工場長。2009年、同社取締役原材料本部長。2010年、同社常務取締役原材料本部長。2012年、同社常務取締役企画本部長。2013年、同社取締役、常務執行役員企画本部長、関連企業担当。2014年、同社代表取締役社長、社長執行役員。2019年、同社取締役会長(現職)。
野沢徹（1959年03月10日）。1981年、十條製紙株式会社入社。2005年、日本製紙株式会社管理本部財務部長。2008年、同社管理本部経理部長。2009年、同社管理本部長代理。2013年、同社執行役員管理本部長代理。2014年、同社取締役、執行役員企画本部長、関連企業担当。2017年、同社取締役、常務執行役員企画本部長、関連企業担当。2018年、同社取締役、常務執行役員企画本部長兼管理本部長、関連企業担当。2019年、同社代表取締役社長、社長執行役員(現職)。
福島一守（1958年02月12日）。1980年、山陽国策パルプ株式会社入社。2007年、日本製紙株式会社白老工場長代理。2009年、同社旭川工場長代理兼白老工場長代理。2010年、同社北海道工場長代理兼旭川事業所長。2011年、同社石巻工場長代理兼岩沼工場長代理。2012年、同社石巻工場長代理。2013年、同社執行役員釧路工場長。2016年、同社執行社員情報・産業用紙営業本部長。2017年、同社常務執行役員情報・産業用紙営業本部長。2019年、同社専務執行役員印刷用紙営業本部長。2021年、同社代表取締役副社長、副社長執行役員社長補佐(兼任)日本製紙クレシア株式会社社長(現職)。
飯塚匡信（1960年01月17日）。1984年、十條製紙株式会社入社。2006年、大昭和・丸紅インターナショナル社(Daishowa -Marubeni International Ltd .)副社長。2011年、日本製紙株式会社八代工場製造部長。2014年、同社八代工場長代理。2015年、同社企画本部長代理兼海外事業部長。2017年、同社執行役員北海道工場長。2019年、同社取締役、執行役員企画本部長、関連企業担当。2020年、同社取締役、執行役員Opal 社社長。2021年、同社取締役、常務執行役員Opal 社社長(現職)。
板倉智康（1964年04月08日）。1988年、十條製紙株式会社入社。2015年、日本製紙株式会社管理本部経理部長。2017年、同社管理本部長代理兼経理部長。2018年、同社管理本部長代理。2019年、同社執行役員管理本部長。2021年、同社取締役、執行役員管理本部長(現職)。
野尻知巳（1963年01月25日）。1986年、山陽国策パルプ株式会社入社。2014年、日本製紙株式会社技術本部技術企画部長。2015年、同社技術本部長代理兼技術企画部長。2016年、同社技術本部長代理兼生産部長。2018年、同社岩沼工場長代理。2020年、同社旭川工場長。2021年、同社執行役員旭川工場長。2022年、同社取締役、執行役員営業企画本部長(現職)。
藤岡誠（1950年03月27日）。1972年、通商産業省(現経済産業省)入省。1975年、米国ハーバード大学経営大学院留学(MBA取得)。1987年、IEA(国際エネルギー機関)省エネルギー部長(在フランス)。1996年、通商産業省(現経済産業省)大臣官房審議官。2001年、アラブ首長国連邦駐箚特命全権大使。2003年、経済産業省を退官。2003年、日本軽金属株式会社常勤顧問。2004年、同社取締役常務執行役員。2007年、同社取締役専務執行役員。2012年、日本軽金属ホールディングス株式会社取締役(CSR・監査統括室担当)。2013年、日本軽金属株式会社取締役副社長執行役員。2015年、公益社団法人新化学技術推進協会専務理事。2016年、イーグル工業株式会社社外取締役(現職)NOK株式会社社外取締役(現職)。
八田陽子（1952年06月08日）。1988年、Peat Marwick Main Co .(現KPMGLLPニューヨーク事務所)入社。1997年、同事務所パートナー。2002年、KPMGピートマーウィック税理士法人(現KPMG税理士法人)パートナー。2008年、学校法人国際基督教大学監事(現職)。2015年、小林製薬株式会社社外監査役(現職)。2016年、株式会社IHI社外監査役日本製紙株式会社社外監査役。2019年、同社社外取締役(現職)。2022年、味の素株式会社社外取締役(監査委員会委員)(現職)。
救仁郷豊（1954年11月17日）。1977年、東京ガス株式会社入社。2007年、同社執行役員資源事業本部原料部長。2010年、同社常務執行役員資源事業本部長。2013年、同社取締役常務執行役員エネルギー生産本部長。2014年、同社代表取締役副社長執行役員エネルギーソリューション本部長。2015年、同社代表取締役副社長執行役員電力事業計画部、事業革新プロジェクト部、営業イノベーションプロジェクト部担当。2016年、同社代表取締役副社長執行役員電力事業統括、エネルギー生産本部長、電力事業計画部担当。2017年、東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社取締役会長。2020年、日本製紙株式会社社外取締役(現職)。2022年、伊勢化学工業株式会社社外取締役(現職)。2022年、千代田化工建設株式会社社外取締役(現職)。
樹一成（1960年04月28日）。1983年、十條製紙株式会社入社。2013年、日本製紙株式会社管理本部財務部長。2015年、同社管理本部長代理兼財務部長。2017年、同社企画本部長代理兼関連企業部長。2019年、同社監査役。2021年、日本製紙クレシア株式会社監査役(現職)同社常任監査役(現職)。
西本智美（1962年02月06日）。1984年、十條製紙株式会社入社。2010年、日本製紙株式会社企画本部海外事業部長。2013年、同社企画本部関連企業部長。2017年、同社グループ販売戦略本部長代理。2019年、同社グループ販売戦略本部長代理兼営業企画部長。2021年、日本紙通商株式会社監査役(現職)同社監査役(現職)。
奥田隆文（1951年06月19日）。1976年、東京地方裁判所判事補。1988年、東京地方裁判所判事。2002年、東京地方裁判所部総括判事。2006年、東京高等裁判所判事。2007年、新潟地方裁判所長。2009年、東京高等裁判所部総括判事。2015年、横浜地方裁判所長。2016年、退官。2016年、弁護士登録(東京弁護士会)森・濱田松本法律事務所客員弁護士(現職)。2020年、日本製紙株式会社社外監査役(現職)。
青野奈々子（1962年01月15日）。1984年、日興證券株式会社(現SMBC日興証券株式会社)入社。1995年、中央青山監査法人入所。2002年、株式会社ビジコム(現株式会社OAGビジコム)入社。2005年、同社取締役。2008年、株式会社ダスキン社外監査役。2010年、株式会社GEN代表取締役社長(現職)。2017年、株式会社ミスミグループ本社社外監査役(現職)。2019年、日本製紙株式会社社外監査役(現職)。2020年、オプテックスグループ株式会社社外取締役(現職)。2021年、株式会社明光ネットワークジャパン社外監査役(現職)。
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300億円
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40%
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company300人
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日本製紙グループとして洋紙や板紙、特殊紙およびパルプなどの製造販売を実施している。また、家庭紙の製造販売を日本製紙クレシア株式会社が、粘着関連製品の製造販...
子会社や関連会社とともに、新聞用紙や出版用紙、印刷用紙および包装用紙、機能材などといった洋紙の製造や販売を手掛けている。子会社である大王パッケージ株式会社...
印刷用粘着紙や可変情報印字用ラベル素材などの印刷情報材関連製品のほか、ラベリングマシンやバーコードプリンタなどの産業材工業材関連製品の製造と卸売を手掛ける...
「王子グループ」内で、主に新聞用紙、出版・印刷用紙、コピー用紙をはじめとする情報用紙の製造事業を担っている会社。新聞用紙の国内シェアは2017年時点で約3...
製紙原料の売買や機密古紙の回収・処理を行っている。また、紙類の卸売・小売や、産業廃棄物の収集・運搬、中間処理も手掛ける。古紙プレス機のほか、裁断機や破砕機...
東京都北区にて、偽造防止用紙「MINOMU紙」の製造および卸売を手掛ける。
段ボール・新聞・雑誌当の古紙を主原料とした再生紙製品である紙管の企画・販売を行う会社。食品容器やポスター、カレンダー用などを取り揃える。また、卒業証書入れ...
金属ロールから型押しのエンボスロールまで、 オリジナルのロールを製作するとともに、固くて丈夫な紙管を製作・販売する。また、主力製品とする紙クロスは教科書用...
日本製紙グループとして洋紙や板紙、特殊紙およびパルプなどの製造販売を実施している。また、家庭紙の製造販売を日本製紙クレシア株式会社が、粘着関連製品の製造販...
子会社や関連会社とともに、新聞用紙や出版用紙、印刷用紙および包装用紙、機能材などといった洋紙の製造や販売を手掛けている。子会社である大王パッケージ株式会社...
紙やパルプの製造を北越東洋ファイバー株式会社やカナダ、中国の子会社とともに手掛ける。また、子会社の北越紙販売株式会社などとともに製品を販売する。さらに、北...
印刷用粘着紙や可変情報印字用ラベル素材などの印刷情報材関連製品のほか、ラベリングマシンやバーコードプリンタなどの産業材工業材関連製品の製造と卸売を手掛ける...
日本製紙グループとして洋紙や板紙、特殊紙およびパルプなどの製造販売を実施している。また、家庭紙の製造販売を日本製紙クレシア株式会社が、粘着関連製品の製造販...
子会社や関連会社とともに、新聞用紙や出版用紙、印刷用紙および包装用紙、機能材などといった洋紙の製造や販売を手掛けている。子会社である大王パッケージ株式会社...
紙やパルプの製造を北越東洋ファイバー株式会社やカナダ、中国の子会社とともに手掛ける。また、子会社の北越紙販売株式会社などとともに製品を販売する。さらに、北...
紙やバルプの製造及び販売、写真感光材料の製造や販売を子会社と共に行う。また、機能材料や化学紙の製造並びに販売を子会社と共に手掛ける。さらに倉庫や運輸関連の...
| 2008 | |
|---|---|
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company
300億円
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※Baseconnectで保有している主要対象企業の売上高データより算出
日本製紙株式会社が本社を構える東京都では、約160社の製造業界の会社の企業が上場しています。
日本製紙株式会社が本社を構える東京都には、板金加工、溶接加工、金属プレス加工事業の企業が多く存在しています。
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