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みつびしけみかるほーるでぃんぐす
Mitsubishi Chemical Holdings Corporation

最終更新日2022年05月26日

法人番号8010401059206

証券番号4188

日本のトップ化学メーカーとして多角的な事業展開を行う会社

三菱グループを代表する総合化学持株会社。2017年4月に傘下の3化学子会社を統合して「三菱ケミカル」に社名変更予定。2005年に三菱化学と三菱ウェルファーマが共同持株会社方式で統合し、2016年4月時点で国内首位の三菱化学、田辺三菱製薬、三菱樹脂、三菱レイヨンを擁している。世界の化学メーカーランキングにおいて(2015年度時点)日本のトップである11位である。設立の2005年から競争力の低下した汎用化学製品(総合化学メーカーの要である.......

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基本情報

設立年月
2005年10月
上場日
2005年10月
資本金
500億円
売上高
1000億円以上
売上高増加率
-10~0%
(2020年度)
従業員数
201人 (2021 年度)
従業員増加率
20~50%
(2021 年度)
事業所数
11箇所以上
上場市場
東証プライム
決算月
情報あり

代表者

名前
ジョンマーク・ギルソン
出身大学
情報あり

役員

ジョンマーク・ギルソン 取締役

ジョンマーク・ギルソン(1963年12月06日)。1989年、DowCorning社入社。2005年、同社Corporate Vice President General Managerof Specialty Chemicals Business ,President Asian Area (2009年6月まで)。2009年、同社Executive Vice President General Managerof Specialty Chemicals Business (2010年12月まで)。2011年、Avantor Performance Materials 社Chief Executive Officer (2011年12月まで)。2012年、Nu Sil Technology 社Vice Chairman Chief Operating Officer (2014年6月まで)。2014年、Roquette 社Chief Executive Officer (2020年12月まで)。2021年、三菱ケミカルグループ株式会社エグゼクティブアドバイザー。2021年、同社執行役社長。2021年、同社取締役兼執行役社長(現)。

藤原謙 取締役

藤原謙(1960年08月10日)。1984年、三菱化成工業株式会社入社。2015年、三菱ケミカルグループ株式会社執行役員。2017年、三菱ケミカル株式会社執行役員(2018年3月まで)。2018年、同社執行役常務。2018年、同社取締役兼執行役常務。2020年、田辺三菱製薬株式会社取締役(現)。2022年、同社取締役兼執行役エグゼクティブバイスプレジデント(現)。

グレン・フレデリクソン 取締役

グレン・フレデリクソン(1959年05月08日)。1990年、カリフォルニア大学サンタバーバラ校(UCSB)化学工学・材料部。1991年、UCSB化学工学・材料部教授(現)。1998年、UCSB化学工学部長(2001年7月まで)。2001年、三菱化学(現三菱ケミカル)先端材料研究センター(UCSB内)センター長(現)。2014年、三菱ケミカルグループ株式会社常務執行役員。2014年、同社取締役兼常務執行役員。2015年、同社取締役兼執行役常務。2017年、同社取締役(現)。

片山博史 取締役

片山博史(1960年04月22日)。1983年、三菱化成工業株式会社入社。2014年、三菱化学株式会社執行役員。2017年、三菱ケミカル株式会社執行役員。2018年、同社常務執行役員(2020年3月まで)。2020年、三菱ケミカルグループ株式会社取締役(現)。

橋本孝之 社外取締役

橋本孝之(1954年07月09日)。1978年、日本アイ・ビー・エム株式会社入社。2000年、同社取締役。2003年、同社常務執行役員。2007年、同社専務執行役員。2008年、同社取締役専務執行役員。2009年、同社取締役社長。2012年、同社取締役会長。2014年、同社会長。2015年、同社副会長。2016年、三菱ケミカルグループ株式会社社外取締役(現)。2017年、日本アイ・ビー・エム株式会社名誉相談役(現)。

程近智 社外取締役

程近智(1960年07月31日)。1982年、アクセンチュア株式会社入社。2005年、同社代表取締役。2006年、同社代表取締役社長。2015年、同社取締役会長。2017年、同社取締役相談役。2018年、同社相談役(2021年8月まで)。2019年、三菱ケミカルグループ株式会社社外取締役(現)。

菊池きよみ 社外取締役

菊池きよみ(1963年02月02日)。1986年、株式会社第一勧業銀行(現株式会社みずほ銀行)入社(1990年12月まで)。1999年、弁護士登録。2002年、アレン・アンド・オーヴェリー法律事務所(ロンドン)。2003年、ニューヨーク州弁護士資格取得。2003年、あさひ法律事務所。2004年、太陽法律事務所(現ポールヘイスティングス法律事務所・外国法共同事業)。2006年、JPモルガン証券株式会社。2008年、TMI総合法律事務所(現)。2019年、三菱ケミカルグループ株式会社社外取締役(現)。

山田辰己 社外取締役

山田辰己(1953年06月07日)。1976年、住友商事株式会社入社(1993年6月まで)。1980年、公認会計士登録。1993年、中央監査法人入所(2001年3月まで)。2001年、国際会計基準審議会理事(2011年6月まで)。2011年、有限責任あずさ監査法人(2018年6月まで)。2012年、同監査法人理事(2015年6月まで)。2014年、国際統合報告評議会(現バリュー・レポーティング財団)アンバサダー(現)。2014年、国際評価基準審議会評議員(2020年10月まで)。2015年、中央大学商学部特任教授(現)。2016年、金融庁公認会計士・監査審査会委員(2022年3月まで)。2020年、三菱ケミカルグループ株式会社社外取締役(現)。

政井貴子 社外取締役

政井貴子(1965年03月08日)。1988年、ノヴァ・スコシア銀行東京支店入行。2007年、株式会社新生銀行キャピタルマーケッツ部部長。2011年、同社市場営業本部部長。2013年、同社執行役員市場営業本部市場調査室長。2015年、同社執行役員金融市場調査部長。2016年、同社執行役員金融調査部長。2016年、日本銀行政策委員会審議委員(2021年6月まで)。2021年、三菱ケミカルグループ株式会社社外取締役(現)。

業績割合

売上高推移

2008
company
300億円

事業別収益割合

company
40%

大株主

company
40%

従業員数推移

company300人

化学品・化学薬品製造業界の株式会社三菱ケミカルホールディングスと従業員数が近い会社

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オーダーメイドの香料や食品添加物の製造や卸売を行う。また、香りを生かしたシーズニングの開発や研究も手掛けている。

化学品・化学薬品製造業界の本社が千代田区(東京都)にある会社

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プラスチック用添加剤、主に塩化ビニル樹脂用添加剤の開発・製造を手掛け、プラスチック加工メーカに供給する。海外取引先として、韓国・台湾に関連会社がある。平成...

木造劣化対策などに活用されるホウ素系木材保存剤の開発や製造および販売を行う。また、住宅や神社および学校などの公共施設のシロアリ対策などを手掛けている。

化学品・化学薬品製造業界の株式会社三菱ケミカルホールディングスと売上高が近い会社

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子会社の日本シンガポール石油化学株式会社などと共に、石油化学品や無機・有機薬品、合繊原料、合成樹脂およびその加工品の製造ならびに販売を手掛ける。また、子会...

化学品・化学薬品製造業界の株式会社三菱ケミカルホールディングスと資本金が近い会社

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連結子会社のエア・ウォーター炭酸株式会社などと共同で、エレクトロニクスデバイスの製造に使用する特殊ガスや溶接用シールドガス、ならびに医療用ガスなどの産業ガ...

無機化学事業として、酸化チタンや機能材料、その他化成品の製造を手掛けている。製造については子会社である富士チタン工業株式会社が携わり、酸化チタン製品等の輸...

1951年に新潟の天然ガスを海軍の技術を利用して工業を営むことを目的とした日本瓦斯化学工業株式会社が発祥で、日本で初めてメタノールやアンモニアの合成に成功...

化学品・化学薬品製造業界の市場規模推移

2008
company
300億円

※Baseconnectで保有している主要対象企業の売上高データより算出

よくある質問

株式会社三菱ケミカルホールディングスと同じ業界の人気企業は?

出光興産株式会社 信越化学工業株式会社 住友化学株式会社 三井化学株式会社

株式会社三菱ケミカルホールディングスが本社を構える東京都の化学業界の会社には上場企業はどの程度いますか?

株式会社三菱ケミカルホールディングスが本社を構える東京都では、約120社の化学業界の会社の企業が上場しています。

株式会社三菱ケミカルホールディングスが本社を構える東京都の化学業界の会社には、どのような事業内容の企業が多いですか?

株式会社三菱ケミカルホールディングスが本社を構える東京都には、プラスチック・樹脂加工、プラスチック製品製造、プラスチック・樹脂製部品製造事業の企業が多く存在しています。